この記事の監修者

佐々木真
PM Career事業責任者（Xアカウント ＠shin_sasaki19）
株式会社リクルートにて「スタディサプリ」の初期メンバーとして事業開発・プロダクトマネージャー業を担当し全国展開を達成後、SmartHRのグループ会社としてToB向けSaaS「SmartMeeting」を立ち上げ2021年3月に退任。その後PMオンラインスクール「PM School」、プロダクト開発人材の転職サイト「PM Career」の事業を運営中。プロダクト開発の知見・人材の流動性を高め、日本のプロダクト作りをぶち上げるべく尽力中。個人としてもX（Twitter）アカウントのフォロワーは3万人超え、YouTubeやPodcastでもプロダクト開発のコンテンツを発信する日本で最も有名なプロダクト開発者の1人。

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会社概要（事業内容・組織規模・ビジョン）

マネーフォワードは日本を代表するフィンテック企業であり、**「お金を前へ。人生をもっと前へ。」**というミッションのもと、個人から法人まで幅広いユーザーのお金の課題解決を目指しています。2012年に創業し、急成長を遂げており、2024年末時点でグループ全体の従業員数は約2,600名に達しました。2023年度の連結売上高は約303億円と前年から4割超の成長を記録しており、創業からわずか10年あまりで東証プライム上場企業へと躍進しています。

事業内容： マネーフォワードは個人向けと法人向けに数多くの金融・ITサービスを展開しています。個人向けには**自動家計簿・資産管理アプリ「マネーフォワード ME」**を提供し、銀行口座やクレジットカードと連携して資産の「見える化」によりユーザーの家計管理をサポートしています。**法人向けには「マネーフォワード クラウド」**と総称されるバックオフィスSaaS群（会計、経費、給与、請求書、人事労務、契約管理など）を提供し、40万社以上の事業者の経理・人事・税務などの業務効率化と経営基盤強化を支援しています。さらに、**後払い決済サービス「マネーフォワードケッサイ」**や請求代行サービス「MFシステム（※旧SEIKYU+）」、早期資金化サービス「アーリーペイメント」等のFintechサービスも展開し、ベンチャーキャピタル事業（HIRAC FUNDの運営）なども手掛けています。

組織規模： 本社は東京・田町に構え、全国に拠点や開発拠点を持つ他、ベトナムにも開発子会社を有するグローバル体制です。急拡大に伴い積極的なM&Aも行っており、グループ会社は金融・会計・人事・マーケティング領域を中心に15社以上にのぼります。社員の平均年齢は34歳で、30代が社員の約半数を占め、20代も約3割と若手が多く活躍しています。※2025年2月発表の「働きがいのある会社」ランキング（従業員1,000名以上部門）では全国7位に選出されており、従業員から見た働きやすさ・充実度も高く評価されています。

ビジョン： マネーフォワードが掲げるビジョンは**「すべての人の、『お金のプラットフォーム』になる。」**というものです。オープンかつ公正なお金のプラットフォームを構築し、本質的なサービス提供によって個人・法人すべての人のお金に関する課題解決を目指しています。このビジョン実現のため、Mission（使命）である「お金を前へ。人生をもっと前へ。」に共感するメンバーが集い、ユーザーの人生をより豊かにするサービス提供を通じて社会貢献することを目指しています。

Values（行動指針）とCulture（文化）： マネーフォワードではMission・Visionに加え、社員が大切にするバリューとカルチャーを明文化しています。主なバリューは 「User Focus（ユーザーフォーカス）」「Tech & Design（テクノロジーとデザイン）」「Fairness（フェアネス）」 の3つで、常にユーザー本位で価値提供する姿勢やテクノロジーとデザインの力を信じる姿勢、あらゆるステークホルダーに対する誠実さを重んじています。カルチャーキーワードとしては 「Speed」「Professional」「Teamwork」「Respect」「Evolution」 の5つを掲げ、迅速な意思決定と行動、プロ意識を持ったやり抜く力、チームワークと相互尊重、変化を恐れず進化し続ける姿勢を全社員が共有しています。これらMVVC（Mission/Vision/Value/Culture）は社員の共通の価値観となっており、制度運用や日々の業務にも反映されています。

プロダクトと組織紹介（Cluster）

主要プロダクト群： 前述の通りマネーフォワードは複数のサービスラインを持っています。大きくは個人向け事業（Homeドメイン）と法人向け事業（Businessドメイン）に分かれており、それぞれにプロダクトマネジメント組織が存在します。個人向けの代表サービス「マネーフォワード ME」は利用者1,664万人超を誇り、家計簿アプリ分野で国内トップクラスのシェアを持っています。法人向けの「マネーフォワード クラウド」シリーズは中小企業から上場企業まで幅広く導入され、契約事業者数は40万社以上に上ります。これら主力サービス以外にも、スタートアップ支援のためのクラウド経費精算・請求サービスや、中堅企業向けのERP領域（例：クラウド会計PlusやクラウドERP）など、提供サービスはSaaSおよびFintech領域で60以上に及びます。近年は特にAI技術の活用にも注力しており、2025年には「Money Forward AI Vision 2025」としてバックオフィス業務のさらなる自動化・効率化を推進する戦略を発表しています。

組織体制（Cluster/カンパニー制）： マネーフォワードでは事業領域ごとに「〇〇カンパニー」や「〇〇本部」といった単位で組織編成されています。たとえば法人向け事業は**「ビジネスカンパニー」**と呼ばれ、さらにその中に中小企業向け（SMB）や中堅〜大企業向け（MidMarket）など複数のプロダクト本部・事業部があります。各プロダクト領域ごとにPdM（プロダクトマネージャー）や開発チームが配置されており、事業部横断のCPO（Chief Product Officer）室がプロダクト戦略やPM育成を統括しています。ビジネスカンパニーには 60名以上のPdMが在籍しており、国内でも有数の大規模なプロダクトマネジメント組織となっています。例えば会計領域、人事労務領域、Fintech領域（決済・金融機関連携）など分野別にPdMチームがおり、事業横断の連携も盛んです。

一方、個人向け事業は**「ホームカンパニー」と位置づけられており、マネーフォワードMEを中心に、新規金融サービスの企画開発を担うPdMチームがあります。ホームカンパニーでは「マネーフォワードME担当PM」と「新規事業担当PM」の大きく2種類のポジションがあり、それぞれ既存サービスのグロースと、新規プロダクト創出をリードしています。2024年12月にはマネーフォワードと三井住友カードの合弁で「マネーフォワードホーム株式会社」が設立され、個人向け金融サービス強化のための新組織が発足しました。今後はSMBCグループのキャッシュレスサービス（例：Oliveなど）との連携も図りながら、「お金のプラットフォーム」としてより包括的な個人向けサービス展開を目指しています。このようにマネーフォワードのPdMは各ドメインごとの専門知識やユーザー特性を踏まえて**プロダクト開発を推進する体制になっています。

プロダクトマネージャーの役割： マネーフォワードのPdMは「プロダクトの成功のためになんでもする人」と表現されるように、裁量と責任が非常に大きいのが特徴です。具体的な職務範囲はプロダクトの企画立案からロードマップ策定、開発ディレクション、リリース後のグロースまで多岐にわたります。エンジニア・デザイナーとの協働はもちろん、マーケティングや営業、カスタマーサポートとも密接に連携しながらユーザー価値の最大化を図ります。同社では**「リリースしてからが本当のスタート」という考えが浸透しており、PdMもプロダクトを育て続ける責任者として長期的な視点で改善をリードします。また自社サービスへの愛着と情熱が重視され、「自らサービスのファンであること」「ユーザーの課題に怒りを持てる（真剣に向き合える）こと」が優れたPdMの資質だとされています。こうした文化のもと、マネーフォワードのPdM組織内では定期的にPdM All-Hands（全PdM集会）が開催され、プロダクト横断のナレッジ共有や議論が行われています。さらに「PM Forward Program」**と称するPdM育成プログラムを社内展開するなど、日本一のプロダクトマネジメントチームを目指す組織作りにも力が入れられています。

採用動向・PM求人詳細（求めるスキル・経験、歓迎要件）

採用ポジションの幅： マネーフォワードでは事業拡大に伴いプロダクトマネージャー職の中途採用を積極的に行っています。2025年現在、公式採用ページにはPdM関連の求人が約16件掲載されており、複数プロダクトにわたってポジション募集があります。募集ポジションには、個別サービス担当のPdMはもちろん、**「オープンポジション（バックオフィスSaaS領域）」といった形で具体的なサービスを問わず募集する枠も設けられています。これは「ミッションや事業内容に興味はあるがどのポジションに応募すべきか迷う」候補者向けのエントリールートで、応募者の経験スキルに応じて適切なPdMポジションをマッチングしてもらえる仕組みです。このように門戸を広く開けつつも、採用選考では高度なスキルと経験が求められる傾向にあります。実際、業界内でもマネーフォワードの転職難易度は高めで「求められるスキルや経験も高水準」**と評されます。それだけ、即戦力としてプロダクトを牽引できる人材を厳選していると言えるでしょう。

求めるスキル・経験（toB領域）： バックオフィスSaaS（マネーフォワード クラウド）領域のPdMの場合、求められる経験として以下のいずれかが挙げられています：

• バックオフィス向けSaaSプロダクトのPM経験、もしくはその設計・開発・UIデザイン・ディレクション経験
• 業務システム開発における上流工程（企画・要件定義・基本設計）の経験
• toBウェブサービスのディレクションやプロジェクトマネジメント経験

要するに、企業向けプロダクト開発の知見が重視されています。会計・人事などドメイン知識を要するサービスが多いため、それら業務への理解やエンタープライズソフトウェアの開発経験があると望ましいようです。またPdM未経験でも、エンジニアやUI/UXデザイナー、プロジェクトマネージャー等としてプロダクト開発をリードした経験があれば応募可能となっています。

求めるスキル・経験（toC領域）： 一方、個人向けサービス（マネーフォワードME等）のPdMには、プロダクト成長やUX改善に関するスキルセットが求められます。具体的には**「自社プロダクトのPM経験3年以上」**に加え、下記の経験が必須要件として挙げられています：

• プロダクトのグロース施策を主導しKPI向上を実現した経験
• プロダクトKPIおよびビジネスインパクトに繋がる指標を設計した経験
• ユーザーリサーチの計画・実行経験
• 定量・定性データに基づく分析能力（データドリブンな意思決定）
• エンジニア・デザイナーとの協働経験（開発プロジェクト推進経験）

消費者向けサービスならではのユーザー理解力とグロースハックのスキルが重視されていることが分かります。歓迎要件としては、PMメンバーの育成経験やエンジニアリング実務経験、SQLでのデータ分析スキル、フリーミアム／サブスクサービス運営経験、新規事業立ち上げ経験、英語力などが挙げられています。特にマネーフォワードMEは基本無料の個人向けアプリでプレミアム会員課金モデルを採用しているため、このようなプロダクトグロースや収益化に関する知見があるとプラス評価されるようです。また英語については、現時点でPdM業務で日常的に使う場面は少ないものの、エンジニア組織のグローバル化に伴い社内で英語学習支援が始まっているため「今後学びたい方には機会提供可能」とされています。

求める人物像： スキル面に加えて、マネーフォワードが大切にするカルチャーに合致する人物かどうかも重視されます。求人票では共通して以下のような人物像が求められています。

• 自社のMission・Visionに共感し、熱意を持てる方
• ユーザー課題解決やサービスグロースに強い情熱と責任感を持てる方
• チームメンバー全員をプロフェッショナルとしてリスペクトし協働できる方
• ステークホルダーと粘り強くコミュニケーションをとり、合意形成・推進できる方
• 自分と異なる意見にも耳を傾け、納得いくまで情報収集・議論し建設的に物事を進められる方

要約すると、「プロダクトへの熱量」と「チームワーク・コミュニケーション力」が重要です。実際、採用現場でも**「なぜうちのプロダクトに関わりたいのか見えない」「自己成長や条件面ばかりを優先していないか」**といった点でシビアに見られており、志望動機が自分本位すぎる場合は不合格理由になり得るとされています。逆に言えば、ユーザーや社会の課題解決に心からコミットできるマインドを示すことができれば高く評価されるでしょう。「課題やペインに怒れる（理不尽に感じる）くらいユーザー視点を持てる」ことが、面接でも重視されるポイントだと社外のエージェントが指摘しています。

採用募集の背景: マネーフォワードは事業拡大フェーズにあり、PdM組織もさらに強化を図っています。公式求人情報でも「Mission/Visionや事業、文化に興味を持ちPdM募集一覧を見た上で応募ポジションに悩む方はオープンポジションから応募を」と記載があるように、幅広い才能を積極的に取り込もうという姿勢がうかがえます。また2024年末には個人向け事業強化のための新会社（ホーム株式会社）設立や、2025年4月のAI戦略発表など新たな挑戦も続いており、それらを推進するPdM人材のニーズは高まっています。特にシニアクラスのPdM採用にも力を入れており、「業界トップクラスのPMが多数在籍する組織でチャレンジしたいシニア人材」を惹きつける採用広報記事も発信されています。実際に**「なぜ今、シニアPdMがマネーフォワードを選ぶのか」**といったテーマの社員インタビューも公開されており、外部から優秀なPdMが集まっている様子が伺えます。

年収情報（想定年収・評価制度・昇給例）

平均年収と水準： 上場企業である同社の有価証券報告書によれば、2024年11月期時点の平均年収は711万円でした。5年前（2020年11月期）の平均613万円から約100万円上昇しており、直近1年でも約50万円の増加と年々平均年収が上がっていることが確認できます。711万円という数値は日本全体やIT業界平均と比べても高めの水準であり、同社が業績拡大に伴って社員にしっかり還元している様子がうかがえます。実際、マネーフォワードは**「成果を出せばきちんと年収に反映される会社」**との評価もあり、努力次第で希望年収を実現しやすい環境と言えます。

職種別の年収レンジ： 同社の求人票を見ると、職種ごとの想定年収レンジには幅があります。例えばエンジニア職では600万～1600万円程度、営業企画職では400万～1000万円程度といった記載があり、いずれのポジションでも上限1000万円超が狙えるレンジが提示されています。実際、現在公開されているプロダクトマネージャー求人でも想定年収レンジは約700万円～2000万円と非常に広く設定されています。例えば「マネーフォワードクラウド担当PdM募集」の求人では年収700～2000万円となっており、シニアクラスでは1500万以上の待遇も十分可能であることが分かります。こうした幅広いレンジは、ポジションや担当プロダクトの重要度、候補者の経歴・スキルセットによって個別にオファー水準を決定する方針を反映したものです。「入社時の年収は前職年収や経験を考慮し相談の上決めることが多い」とされており、面接時に自分の希望年収をしっかり伝えることも重要になります。

評価制度： マネーフォワードでは**「ミッショングレード制」と呼ばれる独自の人事評価制度を採用しています。社員一人ひとりのミッション（役割期待）に基づきグレードが設定される仕組みで、グレード1～4までは「ジョブスキル（業務遂行能力）」と「組織貢献」の2軸で評価・等級決定されます。そしてグレード5以上のハイクラスになると、評価軸は「会社や事業への貢献度・担うミッションの大きさ」に重点が置かれます。この制度の特徴は、マネジメント志向でなくとも専門性を極めて高グレードを目指せる点です。にあるように、多くの企業では等級が上がるにつれマネジメントスキルが求められますが、同社ではスペシャリストとしての道でも高い評価・処遇を得られる仕組みが整っています。実際に「プレイヤー志向で極めたい人もしっかりグレードを上げていくことが可能」と明言されています。このためマネーフォワードでは、管理職に昇格せずともプロダクトの第一人者として高収入を得ている社員も多いようです。PdM職も例外ではなく、プロダクト成果や社内への貢献によって評価され、グレード・報酬に反映されます。さらに半期ごとの評価に応じて「ハイパフォーマンス賞与」**が支給される制度もあり（会社業績によって変動・支給無しの場合あり）、短期の成果についても報奨される仕組みがあります。

昇給・キャリアアップ例： 同社は年功より実力主義の色が濃いため、成果次第では短期間での昇給・昇格も可能です。たとえば前述の平均年収推移から見ても、わずか1年で平均+50万円というのは、組織全体で相当数の昇給が行われたことを示唆します。実際、入社後に目覚ましい活躍をして年収レンジ上限に近いオファーを勝ち取るケースもあるようです。「成果を出せばしっかり年収に反映される」風土のもと、PMとして大きなプロダクト成長を牽引できれば、たとえ入社時700～800万円スタートでも次年度以降に大幅アップを狙えるでしょう。逆にミッションに対する成果が伴わなければ横ばいもあり得ますが、評価制度自体は社員がより働きがいを感じられるよう定期的にアップデートされているとのことで、不透明さや不公平感のない運用を志向しているようです。なお福利厚生として従業員持株会があり、15%の奨励金付きで自社株購入が奨励されています。社員の約42%が利用しているとのデータもあり、自社の成長が自身の資産形成にもつながる仕組みです。株価上昇の恩恵も含めると、同社で長く働くことの経済的リターンは大きいでしょう。

面接対策（選考フロー・質問傾向・カルチャーマッチ指標）

選考フロー： マネーフォワードの中途採用選考は、職種にもよりますが概ね以下のフローで進みます：

• カジュアル面談／書類選考： 希望者には人事や現場社員とのカジュアル面談が用意されており、相互理解を深める場があります。その後、正式応募の場合は書類選考が行われます。
• 一次面接： 主に人事担当者による面接です。ここでは候補者の職務経験やスキルセットについて詳しく質問されるほか、志望動機やキャリア志向の確認もあります。場合によっては一次前に簡単な課題提出（ケーススタディ等）が課されることもあります。
• 二次～最終面接： 現場のPdM責任者や執行役員、場合によっては代表との面接が行われます。回数はポジションによって異なり、プロダクトやレベルに応じて2～3回の面接が設定されます。リファレンスチェック（候補者の前職同僚や上司からの評判確認）も最終選考前後に実施される場合があります。リファレンスの内容だけで合否を決めることはないと明言されていますが、限られた面接時間では見えない人物像を補完する目的で協力が求められることがあります。
• 内定・オファー面談： 最終面接通過後、内定とともに人事からオファー条件の提示があります。オファー面談では入社意思の確認や条件面のすり合わせが行われ、双方合意の上で入社となります。

書類応募から内定までは平均1ヶ月程度という情報もあり、比較的スピーディーに進むようです。同社は応募者にミスマッチがないよう選考中のコミュニケーションを重視しており、現場社員とのカジュアルな場を設けるなど工夫しています。また候補者側から質問の機会も多く与えられるため、疑問点は積極的に確認しましょう。

質問の傾向： マネーフォワードの面接では**「なぜ当社なのか」「当社のミッションやビジョンにどれだけ共感しているか」が繰り返し問われる傾向があります。実際、採用コンサルのレポートでも「ミッション・ビジョン・行動指針への深い共感が必須条件」**と明言されています。特にUser Focus（ユーザーフォーカス）の姿勢を持っているかどうかを重視しており、過去の経験でユーザーに価値提供した具体例について深掘り質問されるケースが多いようです。「あなたがユーザーの課題に向き合い成果を出した経験を教えてください」「プロダクトを通じてどんな価値を世の中に提供したいですか？」といった問いが想定されます。

加えて、チームで成果を出した経験もよく聞かれます。同社では個人プレーよりチームワークを重視する文化があり、「周りを巻き込んでプロジェクトを成功させた経験」を持つ人を求めています。そのため「周りの人からどんな人と言われますか？また、周囲に何を期待しますか？」といった質問や、「リーダーとして意識していることは？」など対人面のスタイルを探る質問も予想されます。実際の中途面接の過去問として、「周りの人からどんな人と言われるか？」「過去の自慢できる成果とそれを実現した理由は？」等が挙げられています（※非公開情報のため詳細引用は控えますが傾向を参考））。自己PR・志望動機は当然として、キャリアの中で最も力を入れたプロジェクトや挫折した経験と学びについてもオーソドックスに問われるでしょう。

カルチャーマッチ（価値観）の確認： 前述の通り、面接官は候補者の価値観が同社MVVCに合致するかを注視します。「お金に対する課題をどう捉えているか」「なぜFintech領域に情熱があるのか」といった志向面の質問も出やすいです。にあるように、転職理由が「自分の成長」ばかりだったり「働き方・待遇の条件面」を優先しすぎるとマイナス評価になり得ます。そうではなく「ユーザーや社会の課題解決に貢献したい」という軸をしっかり語れるよう準備しておくことが重要です。同時に、「チームで成し遂げたいこと」を語るのも効果的です。実際、同社ではチームワークを大切にし柔軟に動ける方を求めるとしています。過去に協働で困難を乗り越えたエピソードなどがあればぜひ伝えましょう。また、プロダクトへの愛着も示したいポイントです。自社サービスのファンであり使い込んでいること、あるいは競合サービスとの差異を理解していることなどは強い熱意のアピールになります。「マネーフォワードMEを日常的に使っていてこんな改善アイデアがある」「クラウド会計を導入したことで業務がこう変わった」という具体的な話ができれば面接官の心を掴めるでしょう。

面接対策ポイントまとめ:

• Mission/Visionの理解と共感の言語化: なぜマネーフォワードでなければならないのか、自分の経験をどう活かしてMission実現に貢献したいかを明確に述べる。
• ユーザーフォーカスの具体例: 自身がユーザー課題に向き合い価値提供した経験をストーリー立てて説明する（定量的成果があるとなお良い）。
• チーム成果のエピソード: 周囲を巻き込んでプロジェクトを成功させた経験、チームで工夫した点、自分の役割を具体的に語る。
• プロダクトへの熱意を示す: 同社サービスを研究し感じた魅力や課題、それに対する自分なりの提案を用意する。実際に使った感想や業界展望も交えて話せるとベター。
• 質問への一貫性: 転職理由・志望動機・将来やりたいことに一貫したストーリーを持たせ、「自身の成長」より「ユーザー/社会への価値貢献」を軸に据える。

最後に、マネーフォワードの最終面接では代表の辻氏や役員との対話になる場合もあります。その際には肩肘張らず自分の言葉で熱意を伝えることが大切です。同社はリファレンスチェックも行うほどカルチャーフィットを重視します。飾った答えよりも本心からの動機と情熱を伝え、「この人になら自社プロダクトを任せたい」と思わせることが内定への鍵と言えるでしょう。

採用動向（中途採用比率、採用拡大傾向）

中途採用比率の高さ： マネーフォワードは創業が2012年と比較的新しく、社員の大多数が中途入社者で占められています。公開データによれば、全社員に占める中途採用社員の割合は76.6%（2023年11月末時点）と非常に高く、中途入社の方でも馴染みやすい環境と言えます。ちなみに2021年11月末時点では93.8%、2022年11月末で90.0%が中途採用だったとの情報もあり、ここ数年で新卒採用も増やしつつあるものの、それでも依然として7～8割以上は中途入社となっています。特にプロダクト開発系の職種は即戦力を求めるため、事業会社やSIerなどからの経験者採用が中心です。このため「新卒ばかりの社風になじめるか心配…」という転職者でも安心して飛び込めるでしょう。現に社内には多種多様なバックグラウンドを持つプロ人材が集まっており、中途入社同士で刺激を与え合うカルチャーがあります。

近年の採用拡大傾向： 事業成長に合わせて人員拡大も著しく、従業員数はこの1年で約500名増加（2023年11月2130名→2024年11月2597名）しています。特に2021～2022年頃は積極的にエンジニア・デザイナー・PMを大量採用した模様で、dodaなど求人媒体に掲載される公開求人も常時数十件規模に上っています。2025年現在も採用熱は冷めておらず、公式HRページに掲載の全求人件数は70件以上（技術・ビジネス職含む）にのぼります。事業別では、法人向けSaaS事業（ビジネスカンパニー）や新設のホームカンパニーにおける募集が目立ちます。例えば2024年末に発表された三井住友カードとの資本業務提携に基づく新サービス創出に向けて、金融プロダクトのPMや企画人材のニーズが高まっているようです。またプロダクト開発体制を強化するため、インドなど海外にも開発拠点を設けグローバル採用を進めています。国内外合わせて50人以上のPdMを擁する規模となった現在でも、「業界No.1のプロダクトマネジメントチームになる」というビジョンのもと更なる人材投資を続けています。

採用倍率（競争率）は職種や時期によりますが、フィンテック人気もあり応募数自体が多いことから高めと考えられます。エージェントの分析記事によれば、マネーフォワードの中途採用が難しい理由として**(1)応募者数の多さと(2)要求スキル水準の高さ**が挙げられています。実際、書類選考の段階からかなり選別されるため、職務経歴書でいかにプロダクトへの貢献をアピールできるかが重要です。PdM志望であれば「自分が担ったプロダクトの成長実績」「リードしたプロジェクトの具体的成果」を数値で示し、ミッション共感についてもひと言添えると良いでしょう。

中途入社者の活躍: 中途で入社したPMがどのように活躍しているかは、同社の採用ブログやnote記事で知ることができます。実例として、「web3スタートアップでPMを経験後にマネーフォワードに転職し、半年経過して感じたこと」という入社エントリ記事では、金融SI出身→新規事業→スタートアップという経歴の方が現職PMとして挑戦している様子が紹介されています。またSIer出身で業務知識を武器にSaaS ERPのPdMとして活躍する方のインタビューや、他社でシニアPMだった人がマネーフォワード入社を選んだ理由と入社後のリアルなど、様々なバックグラウンドの中途PMのストーリーが公開されています。これらを読むと「プロダクトの可能性に惹かれた」「ユーザー本位の文化に共感した」「圧倒的に成長できる環境だと感じた」といった動機が語られており、逆に言えばそうした価値観を持つ人がフィットしやすいことがわかります。中途入社比率の高さは、裏を返せば多様な人材を受け入れる懐の深さでもありますので、異業界出身であっても臆せずチャレンジすると良いでしょう。

福利厚生・制度（リモート・フレックス、成長支援、家族支援など）

働き方（リモート・フレックス）： マネーフォワードではハイブリッドワークスタイルを採用しており、オフィス出社とリモートワークの併用が可能です。原則として週2日の出社を必須、週3日以上の出社推奨というガイドラインがありますが、チームや業務状況によって柔軟に運用されています。実際には「週数回のリモート勤務が認められ、残業が推奨される風土もなく働きやすい」という社員の声もあります。勤務時間は専門業務型裁量労働制が適用されることが多く、実質的にフレックスタイムのように柔軟な時間管理が可能です。コアタイムはなく、「9:30～18:30を基本としつつ各自の裁量に委ねる」形となっています。裁量労働制の場合、みなし残業45時間・深夜40時間分が月給に含まれる扱いですが、平均残業時間は月25時間程度（約1日1時間強）とされ、ワークライフバランスは比較的良好な部類です。もっとも、締切前など業務状況に応じて深夜まで対応することも職種によってはあるようですが、会社として36協定遵守や長時間労働抑制には取り組んでいます。有給休暇は法定通り付与され、夏季休暇3日・冬季休暇2日などの特別休暇も用意されています。リモート環境下でも円滑にコミュニケーションが取れるよう全社で情報共有ツールを活用しており、逆に定期出社日には雑談ランチや1on1面談で交流を深める文化があります。「オフラインコミュニケーションも重要」との考えから出社奨励策として近隣住宅手当も整備されており、オフィス近隣に住む社員には月最大2万円の手当と、対象エリアへの引っ越しには10万円の祝い金が支給されます。

福利厚生（標準的なもの）： 社会保険完備はもちろんのこと、以下のような制度が用意されています：

• 健康診断・予防接種: 年1回の定期健康診断や婦人科検診、インフルエンザ予防接種の会社負担実施。社員の健康管理に配慮しています。
• 近隣住宅手当・引越し補助: 前述の通り、オフィス近隣居住者への手当（月2万円）と近隣への転居祝い金（10万円）支給。通勤負担を減らし出社を促進する目的です。
• 書籍購入補助: 業務に必要な書籍は会社補助で購入可能。勉強意欲のある社員を支援しています。
• 各種優待: 提携するサービス利用時の割引制度があります。具体的には賃貸物件仲介手数料の優待（引越し支援）、家事代行サービスの優待、ベビーシッター利用優待、オンライン英会話スクール優待など、個人と家族の生活をサポートする内容です。特に小さなお子さんのいる家庭ではベビーシッター補助が役立つでしょう。
• 社員持株会: 資産形成支援として、自社株を毎月積み立て購入できる従業員持株会制度があります。拠出額に対して15%の奨励金（会社補助）が付き、社員の42%が利用中と定着した人気制度です。
• 企業型確定拠出年金: こちらも資産形成支援制度で、毎月給与の一部を拠出金として積み立て投資できる401k（日本版）です。拠出分は非課税になるなど税優遇があり、社員の67%が加入しています。自社サービスがお金の見える化・資産運用支援であることもあってか、社員の金融リテラシーも高く積極的に活用されています。
• 自社サービス利用補助: 従業員とその家族は**「マネーフォワード ME」のプレミアム機能を無料**で使える特典があります。自社プロダクトを生活に取り入れることでサービス理解を深め、自身のお金もしっかり管理してほしいという狙いです。

成長支援・キャリア支援制度: マネーフォワードには社員の成長を後押しするユニークな制度もあります。代表的なものが**「チャレンジシステム」（社内公募異動制度）**です。これは年2回、各部署で社内向けに募集ポジションを公開し、希望者が自ら応募して部署異動にチャレンジできる仕組みです。新しい職種や事業に挑戦したい社員にとって機会を提供する制度で、毎回複数名の異動実績が出るほど活発に運用されています。転職せずとも会社内でキャリアチェンジが可能なため、視野が広がり社員定着にも寄与しています。プロダクトマネージャー志望で入社後まず別職種を経験し、社内公募でPdMに転身するといった道も開かれています。

また、全社横断の勉強会や勉強支援も盛んです。技術ブログや社内Wikiでの情報共有、カンファレンス登壇支援などもあり、社外へのアウトプットも奨励されています。PdM向けには前述の**「PM Forward Program」（PdM育成プログラム）やPdM同士の交流イベントが用意されており、互いの知見交換やスキルアップを図っています。たとえばProductZineのイベントレポートによると、50名超のPdM組織を率いるCPOが中心となって「PdM Forward Program」という社内トレーニングを実施しているとのことです。内容は具体的に公開されていませんが、PdMの戦略立案力や意思決定力を伸ばす体系的な取り組みと紹介されています。さらにPdM All-Handsという定期集会で孤独になりがちなPdM同士がオフラインで繋がる場を設けたり、社内LT大会やハッカソンなど部署を越えた交流もあります。教育体制や評価制度は「より働きやすく働きがいを感じられるよう定期的にアップデート」**しているとのことで、社員の声を反映しながら制度改善にも努めているようです。

家族支援・福利厚生のユニークな点: 上記のように在宅勤務制度や家事・育児サポート優待など、家庭と仕事の両立にも配慮があります。育児休業制度や時短勤務制度も法定以上に整備されており、男女問わず取得実績があります。特筆すべきは金融リテラシー向上につながる制度が多い点で、持株会・確定拠出年金・自社サービス活用支援など**「お金と前向きに向き合ってほしい」という会社の想い**が福利厚生にも表れています。福利厚生の詳細については、公式採用ページ内の「数字で見るマネーフォワード」や社員向けハンドブックに一覧がありますので、興味のある方はチェックすると良いでしょう。

総じて、マネーフォワードの福利厚生・制度はスタートアップ出身者から見ると非常に手厚く、大手出身者から見ても不足ない内容となっています。リモートとオフィス出社のバランス、個人の成長機会、将来を見据えた資産形成支援など、社員が長期的に安心して働ける環境を整えている点はフィンテック業界内でも好評です。こうした環境で自身も成長しながら社会に価値を出していきたい、という方には理想的な職場と言えるでしょう。

よくある質問（FAQ）

Q1. プロダクトマネージャーのキャリアパスは？
A1. マネーフォワードではスペシャリスト志向とマネジメント志向の両面でキャリアパスが用意されています。評価制度はミッショングレード制を採用しており、管理職にならなくても専門性で高いグレードに到達できる仕組みです。具体的には、まずPdMとして小～中規模プロダクトを担当し実績を積めば、より大きなプロダクトのリードPdMやプロダクトオーナー的ポジションへステップアップできます。そこから組織横断のシニアPdMや、複数プロダクトを見るPdMマネージャー（プロダクト戦略部門の部長職など）になる道があります。一方でマネジメントではなくエキスパートPMとして各グレードで昇格していくことも可能で、実績次第で役職がなくとも処遇が上がっていきます。加えて、年2回のチャレンジシステム（社内公募）により他事業部のPdMポジションに異動することもできます。例えばBtoC→BtoBへの領域転換や、新規事業PdMへのチャレンジも社内で完結できます。このように社内でキャリアの幅を広げやすい環境です。また、PdM経験を積んだ後に事業部長やCPO室（プロダクト統括組織）へのキャリアも考えられます。実際にPdMからプロダクト本部長や執行役員になった社員もおり、PdMは経営に近いポジションへの登竜門ともなっています。

Q2. 入社後に別のプロダクトに異動したり、新規事業に関われますか？
A2. はい、可能です。前述のチャレンジシステムを利用して自ら希望を出し異動するケースが多数あります。年2回各部門で募集ポジションが公示されるので、タイミングが合えば応募し選考を経て異動が実現します。過去にはエンジニアからPdMになった例、他社から入ったPMが新規事業立ち上げ部署へ異動した例など様々です。また正式な制度外でも、会社の成長フェーズ上新規事業のチャンスは豊富にあります。2023年にはPFM事業強化のJV設立やAI領域への本格参入などニュースがありましたが、新しいプロジェクトには既存社員もアサインされます。手を挙げれば企画段階から参画できる雰囲気があり、社内起業的にプロダクトオーナーになるチャンスも巡ってきます。マネーフォワード自体がM&Aや新規サービス開発で事業領域を広げている真っ最中ですので、入社後もキャリアの選択肢が社内に複数存在すると考えて良いでしょう。

Q3. 評価や昇進の仕組みはどうなっていますか？
A3. 半期毎に目標設定と評価面談が行われ、ミッションへの貢献度で評価されます。評価軸はグレードによりますが、基本は**業績KPIへの寄与（ジョブスキル）と周囲への好影響（組織貢献）**です。各人にミッションシートが与えられ、目標達成度合いを上長とすり合わせて評価が決まります。PdMの場合、担当プロダクトのKPI（利用者数や契約数、売上/利益貢献など）の達成、プロジェクトの完遂状況、部門内外での協働姿勢などが評価ポイントです。評価結果に応じて給与改定・賞与支給が行われ、成果を出した人には「ハイパフォーマンス賞与」が半期ごとに出る場合もあります。昇格については年1回のタイミングでグレード見直しがあり、基準を満たせば昇格となります。マネーフォワードは透明性のある評価を志向しており、評価制度や基準は全社に共有されています。「ミッショングレード制」に関しても、グレードごとの期待役割（スキル要件、成果要件）は社員に開示されているため、自分が次に何を満たせば昇格できるかを把握できます。例えばグレード4→5に上がるには事業貢献度で突出した成果が必要、など指標が明確です。またフィードバック文化も根付いており、上司との1on1などで日常的に改善点や期待を伝えてもらえるため、納得感を持って成長と評価を両立できる環境です。

Q4. リモートワークはどの程度許可されていますか？
A4. 週2日はオフィス出社（田町本社基準）が原則で、それ以外はリモート勤務可能です。ただし部署によってフルリモートに近い運用をしているところもありますし、逆にチームによっては出社頻度を高めに設定している場合もあります。会社方針としては「ハイブリッドワーク推奨」で、完全リモート専門の雇用形態は原則ありません。遠方在住でフルリモート希望の場合は個別相談になります。現在はコロナ禍明けで出社機会を増やす方向にあり、「週3日以上の出社を推奨」としています。そのためオフィス近隣に住む社員への住宅手当などインセンティブも設けています。もっとも、在宅勤務日にオンライン会議で問題なく業務できる体制は整っており、実際「残業を強いられる風土もなく快適」という社員口コミもあります。面接の場で各自の働き方希望（在宅頻度など）を伝えれば、配属予定部署の状況も教えてもらえるでしょう。フレックスタイム的な柔軟勤務については裁量労働適用により比較的自由が利きます。お子さんの送迎で朝夕中抜けする、といったことも裁量内で調整可能です。総じて、業務遂行に支障がなければ働き方は自律に任される社風と言えます。

Q5. 社内の雰囲気やカルチャーは？馴染みやすいですか？
A5. マネーフォワードはオープンでフラットな文化です。創業メンバーも30代～40代と比較的若く、ベンチャーマインドと大企業の良さが融合した雰囲気があります。MVVC（Mission/Vision/Value/Culture）が全社員に浸透しており、「User Focus」「Teamwork」を大事にする人が多いです。部署や職位の壁を越えて意見交換しやすく、Slack等でも活発に情報共有されています。

服装は自由で私服OK、呼称も「さん付け」で統一するなどカジュアルな面もあります。によれば新卒比率は2割弱、中途8割強と多様なバックグラウンドの社員が混ざっており、中途入社でも遠慮なく発言できます。実際「中途でも安心して馴染める」という転職者向け情報も出ています。一方で事業規模拡大に伴い組織は細分化されており、それぞれの領域で専門性高く仕事を進めるプロ集団の様相もあります。自律的に動ける人には居心地が良い反面、指示待ちタイプには厳しいかもしれません。評価も実力主義なので、研修に頼らずキャッチアップしていく積極性が求められます。もっとも困った時は周囲が助けてくれる温かさもあり、「One Team」の精神で協力し合う文化です。社内には部活動や有志の勉強会も多数存在し、エンジニアの技術LT会やPdM座談会、営業のロープレ大会など横の繋がりが強いです。「お金の課題を解決する」という熱い想いで集まった仲間が多いので、価値観が合えばきっと楽しく働けるでしょう。

以上、2025年時点の最新情報を盛り込みながらマネーフォワードのプロダクトマネージャー転職ガイドをお届けしました。フィンテック業界で成長著しい同社は、プロダクトマネージャーとして更なる飛躍を遂げたい方にとって魅力的なフィールドです。Missionへの共感と確かな実力があれば、きっとあなたもマネーフォワードで次のキャリアを切り拓けるはずです。ぜひ公式サイトや採用情報も参照のうえ、前向きにチャレンジしてみてください。「お金を前へ。人生をもっと前へ。」――そのビジョンのもとであなたの経験を発揮できる日を、きっとマネーフォワードのチームも楽しみにしています。

【引用・参照情報】
本記事ではマネーフォワード公式サイトや公式採用Note記事、転職エージェントの解説記事、社員インタビュー記事など、公に入手可能な情報源から事実ベースの内容をまとめています（2025年5月時点）。最新の詳細は同社公式ページや採用担当者へのご確認をお勧めします。