リクルートPM職の年収・報酬制度
最終更新日:
2025年5月13日
ライター:
PM Career編集部
プロダクトマネージャー転職
この記事の監修者
佐々木真
PM Career事業責任者（Xアカウント ＠shin_sasaki19）
株式会社リクルートにて「スタディサプリ」の初期メンバーとして事業開発・プロダクトマネージャー業を担当し全国展開を達成後、SmartHRのグループ会社としてToB向けSaaS「SmartMeeting」を立ち上げ2021年3月に退任。その後PMオンラインスクール「PM School」、プロダクト開発人材の転職サイト「PM Career」の事業を運営中。プロダクト開発の知見・人材の流動性を高め、日本のプロダクト作りをぶち上げるべく尽力中。個人としてもX（Twitter）アカウントのフォロワーは3万人超え、YouTubeやPodcastでもプロダクト開発のコンテンツを発信する日本で最も有名なプロダクト開発者の1人。
今すぐ転職をしたい人も、中長期的にしたい方も、PM Careerに無料会員登録をしておくことでキャリアに役立つ情報を定期的にキャッチアップすることが重要です。まだ登録されてない方はこちらからどうぞ。3分で完了します。
プロダクトマネージャー転職についての情報はこちらをご覧ください！
リクルートの転職対策に関してはこちらの記事もご覧ください。
リクルートのプロダクトマネージャー転職ガイド【2025年最新版】
リクルートPdM職の年収レンジ
リクルートのプロダクトマネージャー（PdM）職は年収水準が高く、転職時にも高額レンジが提示されます。実例として、リクルートの中途採用求人では想定年収494万～1,258万円と記載されています。社員口コミサイト（Indeed）によれば、PdM職の平均年収は約1,159万円（サンプル数13件、更新2025年4月）で、日本の平均を大きく上回っています。また、OpenMoneyの調査ではリクルート全社の平均年収は約791万円、企画・PM系職の平均は約890万円と報告されています。新卒プロダクト企画系コースの初任給例では約470万円（賞与含む年収）とされており、入社1～2年目でも年収600万～700万円台、5～6年目で1000万円超を目指せる水準です。
等級制度・昇給の仕組み
リクルートでは「ミッショングレード制」を採用し、年齢や経験に関わらず**担当する職務の価値（期待成果）**によって等級（グレード）を決定します。等級は最低のM1から最高のM12まであり、給与はこの等級に基づいて月給制で決まります。給与構成は「基準給＋グレード手当」が基本で、管理職相当（ジェネラルマネージャー級以上）はみなし残業制となり超過勤務手当は支給されません。
- 等級別年収目安: 人材サイトの分析ではMG1-3（ジュニア）400～650万円、MG4-6（ミドル）650～1,000万円、MG7-8（課長級）1,200～1,600万円、MG9-11（部長級）1,600～2,000万円、MG12（最上位）2,000万円超とされています。
- 昇給・昇格: 半年に一度、上司による面談・査定が行われ（評価ランクSSS～C）、その結果がグレード昇級と基本給増に直結します。評価が高ければ短期間でMG昇格も可能な実力主義であり、20代でも高評価を重ねて課長・部長級に昇進する例があります。
賞与・インセンティブ制度
賞与（ボーナス）は年2回（6月・12月）支給されます。賞与額は半期ごとの評価結果により変動し、ランクが1段上がるごとに年2回合計で数十万円単位で増えるケースもあります。評価が標準（A）であれば賞与は年収の約25%前後ですが、高評価者には決算賞与などの特別支給もあります。なお、企画系のPdM職では給与＋賞与が中心で、営業職のような販売コミッション形式のインセンティブは基本的に用意されていません。営業職では目標達成ごとに月1万～年間数十万円のインセンティブが支給される例もあり、社内には成果連動の報奨制度があります。
ストックオプション・持株会・長期報酬
リクルートは長期的インセンティブとして社員持株会を整備しており、購入額の5%相当を会社が奨励金として補助します。また、勤続年数に応じた退職一時金（最大約100万円）や確定拠出年金など資産形成制度もあります。一方、ストックオプション（新株予約権）は主に取締役・執行役員向けの制度で、2024年7月には取締役4名、執行役員4名に対する株式報酬型の新株予約権交付が取締役会で決議されています。一般社員向けには上記持株会を通じた株式所有が長期インセンティブの中心です。
福利厚生と報酬への影響
リクルートは多様な働き方を支援する福利厚生を整備しており、これらはワークライフバランスや可処分時間に影響します。リモートワークは理由・回数問わず無制限で認められ、通勤交通費は原則実費支給に変更され、特急料金も条件付きで申請可能です。そのため在宅勤務で生活コストを抑えたり、遠隔地から柔軟に勤務したりする社員が増えています。育児・介護支援としては、短時間勤務制度や子の成長に合わせた育児休暇制度が充実しており、男性も含め育児休暇（出産育児休暇）が取得可能です。大規模な特別休暇制度としては、在籍3年ごとに長期休暇（STEP休暇）を取得すると給与補填が支給されたり、年1回アニバーサリー手当として連続4日以上の有休取得で5万円が支給されたりします。これらの制度は基本給自体を押し上げるものではありませんが、連続休暇取得による手当や充実した休職制度は実質的な報酬向上につながっています。なお、住宅手当や社宅制度は整備されておらず、住宅補助を期待できない分、勤務地選択の自由度が高いとも言えます。
業界水準との比較
IT・ウェブ業界全体と比べても、リクルートの報酬水準はかなり高いと言えます。例えば日本の一般的なPM平均年収は約891.5万円であるのに対し、前述のとおりリクルートPdMは1000万円超が珍しくありません。OpenMoneyデータではリクルート全社平均が791万円であるのに対し、同業他社（国内大手IT企業など）ではこれを下回る場合が多いようです。業界最大手・大企業の中でも、リクルートは給与レンジ・昇給スピードともに高水準に位置づけられており、他社平均を上回る報酬機会が提供されています。
評価制度とキャリア設計
リクルートは成果主義を掲げており、個人の業績や能力が昇給・昇格に直結します。半期ごとに目標管理シート（Will-Can-Mustシート）を用いて個人のビジョン（Will）や強み（Can）と業務ミッション（Must）を上司とすり合わせ、評価の指標とします。評価は定量成果だけでなく、達成過程の取り組み姿勢も加味される仕組みです。高い評価ランクを継続すれば短期間でMG昇格し、給与レンジが大幅に上がります。結果として、多くの社員が20～30代で年収1000万円以上を達成し、評価によってはさらに上を目指せる環境となっています。
参考資料: リクルート公式・社員口コミ・転職支援サイト等など。
