リクルートのプロダクトマネージャー転職ガイド【2025年最新版】
最終更新日:
2025年5月13日
ライター:
PM Career編集部
プロダクトマネージャー転職
この記事の監修者
佐々木真
PM Career事業責任者（Xアカウント ＠shin_sasaki19）
株式会社リクルートにて「スタディサプリ」の初期メンバーとして事業開発・プロダクトマネージャー業を担当し全国展開を達成後、SmartHRのグループ会社としてToB向けSaaS「SmartMeeting」を立ち上げ2021年3月に退任。その後PMオンラインスクール「PM School」、プロダクト開発人材の転職サイト「PM Career」の事業を運営中。プロダクト開発の知見・人材の流動性を高め、日本のプロダクト作りをぶち上げるべく尽力中。個人としてもX（Twitter）アカウントのフォロワーは3万人超え、YouTubeやPodcastでもプロダクト開発のコンテンツを発信する日本で最も有名なプロダクト開発者の1人。
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会社概要：マッチングプラットフォームの総本山
株式会社リクルートは、日本発のグローバル企業であり、就職情報誌の広告代理店として1960年に創業しました。現在では「リクルートホールディングス」を頂点に事業会社を束ねるグループ体制となっており、HRテック（求人プラットフォーム事業）、マッチング＆ソリューション（国内の情報サービス事業）、人材派遣という3つのセグメントを展開しています。2024年度の連結売上収益は約3兆5,574億円、グループ従業員数は5万人超（2025年3月時点）という規模で、株式時価総額は約18兆円にも上ります。主要戦略キーワードとして“Simplify Hiring（仕事探しの圧倒的簡素化）”を掲げ、グローバルで求人領域のDXを推進する一方、国内では住まい・結婚・旅行など生活分野のサービスも手掛けています。
リクルートグループ全体で提供するプロダクト・サービス数は国内外300を超えると言われ、そのサービス利用者は延べ数千万ユーザー/日にも達します。例えば国内向けには住宅領域の「SUUMO」（月間利用者数3,000万人）、飲食領域の「ホットペッパーグルメ」（同2,000万人）など圧倒的な集客力を持つWebサービスを多数運営しており、海外では求人検索エンジン「Indeed」（日本国内MAU2,700万人）や転職クチコミサイト「Glassdoor」等もグループ傘下に擁しています。加えて、飲食店や美容サロン、宿泊業の業務効率化を支援する「Airシリーズ」（予約・会計などSaaS群）などB2B向けSaaSにも注力しています。リクルートはまさに多種多様なマッチングサービスの総本山であり、各事業ドメインで圧倒的なシェアと実績を築いています。
プロダクト＆組織紹介：多領域×大規模のプロダクト開発体制
リクルートには先述の通り非常に幅広い領域・事業フェーズのプロダクトが存在し、そのグロース（成長）と推進の役割を担うのがプロダクトマネージャー（PdM）です。PdM職は基本的に株式会社リクルートの「プロダクトデザイン室」（Product Design Division）所属となり、同室内の3部門を横断して職務を遂行します。3部門とはすなわち、
(1) プロダクトマネジメント室（各事業の戦略立案・プロダクト優先順位づけ）、
(2) プロダクトディベロップメント室（エンジニア組織による開発リソース配分・品質管理）、
(3) UXデータ分析チーム（ユーザーリサーチやデータドリブン施策の専門部隊）
のことであり、PdMはこれらと密接に連携しながらプロダクト開発をリードします。リクルートPdMの特徴は、一連の開発プロセス、すなわち**「UXリサーチ → 仮説検証 → UI設計・開発 → リリース → グロース（成長施策）」までを一気通貫で牽引する点にあります。事業戦略そのものは別部門（プロダクトマネジメント室）が主担当となりますが、PdMも上流の戦略策定段階から深く関与し、逆に開発後の保守運用フェーズに至るまで責任を持つなど、職能間の壁を超えて柔軟にプロダクト品質を高めていく開発文化が根付いています。こうした“領域横断・役割融合”の開発スタイル**はリクルートならではの強みといえるでしょう。
リクルートのPdMは、プロダクト戦略策定から要件定義、開発ディレクション、リリース後のグロース施策まで幅広く関与します。他部署のエンジニアやデザイナー、マーケター、データサイエンティストなど専門職とも協働しつつ、ユーザーにも事業にも価値を生むプロダクトを創り上げる役割です。担当領域はBtoC向けサービスとBtoB向けサービスの双方がありますが、いずれの場合でもユーザー視点と事業視点の両面から課題を発見し、最適なソリューションを企画・実行することが求められます。
BtoC領域では、例えば「担当メディアのCVR改善やリピート率向上」といった短期的なUI/UX改善から、「ユーザー価値を高める新機能開発」のような中長期の戦略施策まで広く担当し、サービスを「選ばれ続けるもの」に育てていく使命があります。一方、BtoB領域では飲食店や美容室、宿泊施設などクライアント企業の非効率な業務をテクノロジーで効率化するプロダクトを担い、業務負荷を減らすことで**「お客様（クライアント）が本業に集中できる状態」を作り出すことがミッションです。扱うテーマは多岐にわたりますが、共通して言えるのはPdM自身が事業・顧客・プロダクトを自分事化し、最後までやり切る当事者意識**が欠かせないという点でしょう。
組織体制として、リクルートは200以上もの多彩なビジネスモデルのサービスを保有しており、新規立ち上げフェーズから年間売上数百億規模に成長したプロダクトまで様々です。その分、PdMに提供される「打席」（チャレンジ機会）も幅広く、短期のグロースハック的な改善から抽象度の高い中長期戦略立案、大規模プロジェクトのマネジメントまでスケールの大きな経験を積むことができます。現在、リクルートのPdM組織は約600名規模と国内最大級であり、社内には知見共有のための勉強会・ナレッジ共有イベントも活発です。また社内異動（ジョブローテーション）も盛んで、PdMから他職能（UXディレクターやBizDevなど）へのキャリアチェンジ事例も多数あります。実際、四半期ごとに「Will-Driven公募制度」と呼ばれる社内募集制度があり、自ら希望する領域への異動に手を挙げられる柔軟な文化が整っています。このようにリクルートでは一社にいながら多様な領域の課題解決経験を積み、ジェネラリストとしての総合力を磨ける点が他社にはない魅力です。
▼ PdMの一日（業務スケジュール例）
リクルートで働くPdMの業務イメージを時間割で示すと、以下のようになります：
- 9:30 – 当日KPIのデイリーレビュー（データアナリストと確認）
- 10:00 – プロダクトバックログのグルーミング（エンジニアリングMgr・デザイナーと協議）
- 11:00 – ユーザー定性インタビューの結果共有（UXリサーチャーと分析）
- 13:00 – ステークホルダー合意形成・ロードマップ更新（事業オーナーと調整）
- 15:00 – 新機能のABテスト設計（データ分析担当・QAと検討）
- 17:00 – OKR進捗の部長報告＆リスク洗い出し（GMやCxOとミーティング）
もちろん日によって業務内容は変動しますが、データ分析・ユーザーリサーチ・各部署調整・経営報告など多岐にわたる予定を自律的にこなしつつ、常にプロダクトの価値最大化を図っていく姿が伺えます。
採用動向・PM求人：中途採用の状況と求められるスキル
リクルートのPM募集状況と背景
リクルートではプロダクトマネージャーの中途求人が常時10～15ポジション程度オープンしており（2025年5月時点）、積極的に即戦力人材を採用しています。近年は特に**「Simplify Hiring」戦略の推進に伴うデジタル投資拡大の一環でPdM増員のニーズが高まっており、新規サービス立ち上げやプロダクト高度化に対応できる人材を広く募集しています。実際に入社している中途PdMの出身業界を見ると、「SIer（システムインテグレーター）」「ITコンサル」「Web/SaaS系ベンチャー」出身者で約6割**を占めます。このことから、必ずしもプロダクトマネージャー職の経験者に限定せず、他業種・他職種で培ったスキルを持つ人材を積極登用している様子がうかがえます。実際、リクルートの採用面接官も「PdMには色々な経歴の人がいて、新卒と中途の比率も半々くらい。活躍している人に共通する特徴は3つある」と述べており、年齢や前職にとらわれずポテンシャル重視で採用していることが分かります。
中途採用の募集ポジションとしては、各事業ドメイン（例：SUUMOなど住宅領域、ホットペッパーなどライフスタイル領域、あるいは新規SaaS領域など）のプロダクトマネージャーが中心です。ポジションによって担当サービスやミッションは異なりますが、いずれも前述したようなユーザー目線と事業目線のバランス感覚、データドリブンな課題分析力、ステークホルダーを巻き込む推進力が求められます。加えてリクルートでは**「確動性（かくどうせい）が高い人」──すなわち「自分で考え、高い品質でやるべきことを期限通りにやり抜く力」を重視する文化があります。これは社内用語で、簡単に言えば主体性と実行力を表す評価軸です。さらに「プロダクトや事業への情熱を持ち、細部まで最後までこだわれること」「自ら学び成長し続ける意欲（ラーニングアジリティ）」も重要な素養とされています。まとめると、「確動性 × ユーザー志向 × 学習アジリティ」**を兼ね備え、事業・顧客・プロダクトを自分事として最後までやり抜ける人がリクルートのPdMにフィットする人物像です。
なお専門スキル面では、「プロダクトマネジメントに必要なハードスキルは担当サービスの内容や時期によって様々」で一概に限定されないものの、論理的思考力（ロジカルシンキング）は共通して重宝されると現場部長も語っています。大量のデータや複雑な課題に対して構造的に捉え、最適解を導き続ける論理力はどの部署でも武器になるからです。他方で業界ドメインの知識は入社後に身につけられるため、たとえ異業種出身でもプロジェクトマネジメント等でしっかり実績を出してきた人なら十分に活躍できるとされています。実際、ITコンサルやSI出身者が転職後すぐ力を発揮する例も珍しくないとのこと。技術知識についても必須条件ではありませんが、SQLで自らデータ分析できたり、FigJamやStoryboardでUI/UX要件を整理できたりするとプラス評価になるようです。これはつまり、データ分析基盤やデザインツールを使って自走できる能力があると選考上でアピールになる、という意味合いです。
▼ 合格者の事例：どんな人が内定しているか？
実際にリクルートのPdM選考を突破した人の例として、以下の事例が参考になります：
- 事例1：SIer出身・29歳男性 – 受託開発中心の環境で「ユーザーとの接点が持てない」ことに課題感を抱き、「サービスのUXからグロース（Growth & Learning）まで一気通貫で携わりたい」という動機で転職を決意。在職中、独学のSQL分析でユーザー行動を検証しプロダクト改善提案を行っていた経験が評価され、「確動性が高い人」として内定に至った。
- 事例2：大手メーカー新規事業担当・35歳男性 – 自社で手掛けたIoTプロダクトが国内市場だけでは伸び悩んでいたことから、「より多様なドメインを横断して視座を上げたい」と転職を決意。未経験分野だったWebサービス開発において、わずか半年でPoC（実証実験）からMVPリリースまで完遂した実績が高い学習アジリティとして評価され、内定獲得に繋がった。
これらを見ると、現職で直面した課題を自らの成長機会に変え、未知の領域でもスピード感を持って成果を出している点が内定要因となっています。「確動性」「学習意欲」といったキーワードが具体的なエピソードで示されており、リクルートが求める人物像にマッチしたことが分かります。
年収・報酬レンジ：高水準の給与と評価制度
リクルートの給与水準は一般的に高水準で知られており、最新の有価証券報告書によると全社平均年収は約1,119万円（平均年齢39.8歳）に達します。この数値は日本企業の平均と比べても圧倒的に高く、例えば2023年の国内平均年収（Doda調査）が約443万円であることを踏まえると、平均で2.5倍以上となります。特にプロダクトマネージャー職に限ると平均年収約1,159万円というデータもあり（Indeedの給与レポート、405件の平均）、リクルートのPdMは同社内でも高めの報酬レンジが期待できるポジションです。
中途採用求人票に記載されている想定年収レンジは「約494万円～1,258万円＋賞与年2回」となっています。幅広いレンジが設定されていますが、これはジュニアクラスからプリンシパルクラスまでポジションやグレードによって変動するためです。リクルートではグレード制に基づき基本給＋グレード手当（35時間相当の固定残業代含む）という給与体系を採用しており、月給の一例は**基本給26.5万円＋グレード手当7.7万円＝約34.3万円（月給）**からスタートします。グレード手当分（35時間分）は残業の有無にかかわらず支給され、超過した場合は追加の手当が支払われます。賞与は年2回（6月・12月）支給で、**半期ごとに人事評価（査定）**が行われます。
評価制度は半期毎（年2回）のサイクルで、各PdMの目標達成度（OKR＝Objectives and Key Results）と行動評価の2軸で総合的に判断されます。成果（What）だけでなく行動姿勢（How）も重視する仕組みで、リクルートのバリューである「Follow Your Heart」や「WOW THE WORLD」に沿ったチャレンジが評価に反映されるようです。昇進・昇給の機会も年2回あり、実力次第で若手でも責任あるポジションと報酬を得るチャンスがあります。
加えて福利厚生面では社員持株会制度や退職金制度も完備されており、総合的な報酬パッケージは充実しています。例えば社員持株会では毎月の給与・賞与から一定額を拠出してリクルート株を取得でき、会社から奨励金も支給されます。また副業については後述する通り許可制で解禁されており、スキルや収入を多方面で高められる環境です。
面接対策：選考フローと攻略ポイント
選考フロー概要
リクルートのPdM採用プロセスは、以下の手順で進みます：
- Webエントリー（応募） – 履歴書・職務経歴書等をオンライン提出
- 書類選考 – 約1週間程度。書類合格者に面接日程の案内
- 一次～最終面接（計3～4回） – 基本オンライン実施（平日9時～21時の間）。職種によっては面接間に**課題（ケーススタディやプレゼン課題等）**が課されることもあります
- リファレンスチェック（照会） – 必要に応じ実施。候補者の前職での実績や人柄について第三者へ確認
- 内定 – オファー面談へ。応募から内定までは平均4～6週間程度（最短3週間）です
基本的に面接はオンライン（Web会議）で行われ、土日祝の面接対応は原則ありません。複数部門のマネージャーや役員との面接を経て内定判断となります。リクルートでは面接回数が3～4回と比較的多く、その分じっくりと人物評価・相性確認が行われると考えておきましょう。
面接の頻出テーマと質問例
リクルートのPdM面接では、以下の5つのテーマが重視される傾向があります。それぞれどんな力を見極めているのか、その対策ポイントと併せて解説します。
- 課題設定力 – 「なぜ？」を突き詰めて考え、問題の本質を捉える力があるか。過去のプロジェクトでKPI悪化の原因をどう特定し、仮説立案～検証したかを具体例で語れるよう準備しましょう。
- 定量・定性分析力 – データにもユーザーの声にも基づいて事実ベースで語れるか。SQLを用いた分析やユーザーインタビューからの発見など、自らデータを掘り起こして意思決定したエピソードがあると説得力があります。
- ステークホルダー調整力（リーダーシップ） – 部門横断の関係者を巻き込み、合意形成してプロジェクトを前に進めた経験があるか。大人数の利害を調整したプロセス（例えば社内の営業部や開発部と調整しリリースにこぎつけた話など）を説明できると良いでしょう。
- 学習アジリティ – 未経験の分野にも素早くキャッチアップし成果を出せるか。新しい技術や領域を短期間でマスターした経験、それによって問題解決につなげた例を用意します。
- カルチャーフィット – リクルートの掲げる「Follow Your Heart」というミッションや価値観に共感し、自分の言葉で語れるか。転職理由を単なる待遇条件ではなく、「なぜリクルートで成し遂げたいのか」という**Will（意志）**の部分と結びつけて伝えることが重要です。
また、ケーススタディ形式の質問も一部で出題されます。例えば**「月間予約数を25％引き上げるために取るべき最優先施策は？」**といったお題に対し、課題の分解→KGI/KPI設定→施策ロードマップ策定まで論理的に答えることが期待されています。正解は一つではありませんが、自分なりの仮説と数字根拠を示しながら筋道立てて提案することがポイントです。
ポートフォリオ／成果資料の作成ガイド
リクルートでは選考の中で**これまで携わったプロダクトの実績資料（ポートフォリオ）**提出を求められる場合があります。事前提出がなくとも、面接で具体的な成果を問われた際にすぐ提示できるよう準備しておくと良いでしょう。推奨されるポートフォリオ作成のポイントは以下の通りです：
- A4用紙3枚程度にまとめる（1プロジェクトにつき1枚が目安）。
- 各プロジェクトの構成は**「背景 → 目標 → 施策 → 結果 → 学び」**の順に簡潔に記載。ストーリー立てて成果とそこから得た知見を書く。
- KPIや数値成果は割合（率）と絶対数をセットで記載（例：「CVR 1.5%→2.1%」＋「週次申込 3,000件→4,200件」のように）。改善度合いが直感的に伝わる。
- 画面キャプチャやプロトタイプも可能なら添付（Figmaのワイヤーフレーム画像、Looker Studioのダッシュボード図など）。自分が手掛けた施策の再現性を示し、具体的な取り組みイメージを持ってもらう狙いです。
こうした資料を用意することで、面接官に自身の実績を効果的に訴求できるだけでなく、**「準備の段階で自分の経験を棚卸しし整理する」**という副次的なメリットもあります。STAR方式（Situation, Task, Action, Result）でエピソードを整理しつつ、伝え方の練習にもぜひ活用しましょう。
福利厚生・働く環境：柔軟なリモート勤務と成長支援制度
リクルートはコロナ禍以降、「出社しないことを前提とした働き方」へと大きくシフトしており、社員の働く場所の柔軟性を高めています。本社オフィスは東京・丸の内のグラントウキョウサウスタワーですが、全社的に理由や回数を問わないリモートワーク制度を導入済みで、極端な話、在宅勤務が基本となっています。国内各地に提携サテライトオフィスも多数あり、自宅以外でも好きな場所で働けます。実際、社員の平均出社率は44%程度（週2日弱）と言われており、フルリモートに近い働き方が定着しています。そのため転居を伴う転勤も原則なく、地方在住であっても必要に応じて出社できれば勤務可能です。
勤務形態はスーパーフレックスタイム制（コアタイムなし）で、標準労働時間帯は9:00～18:00ですが始業・終業は各自の裁量に委ねられています。1日の標準労働時間は8時間、休憩60分。例えば育児や通院のため午前中は自宅で作業し、午後に出社するといった調整も自由です。年間休日は140日と多めで、内訳は完全週休2日制（土日）＋祝日＋年末年始など会社指定日です。有給休暇も初年度から付与され（入社時に付与。うち5日は法定の計画消化日あり）、その他ストック休暇（未消化有給の積立）、産前産後休業・育児休業、介護休暇、慶弔休暇、看護休暇、裁判員休暇などライフイベントを支える制度が一通り揃っています。特に育児支援策は手厚く、男性社員の育休取得も推奨・実績豊富です。また有給休暇とは別に**リフレッシュ休暇（STEP休暇）**も設けられており、長期勤続後に連続休暇を取得してリフレッシュする社員も多いようです。
福利厚生として特筆すべきは、副業（複業）の解禁と従業員持株会でしょう。リクルートでは一定の申請・承認のもとで副業が原則可能となっており、社外のスタートアップ支援や個人プロジェクトに関わる社員もいます。社内には起業家精神を尊重する風土があり、むしろ**「社内起業制度（Ring）」**など社員の新規事業提案も奨励しています。実績として「Airレジ」「スタディサプリ」などは社内提案から生まれたサービスです。こうした環境下、副業OKは社員の視野を広げスキルアップにもつながるメリットがあります。
従業員持株会制度では、毎月の給与や賞与から希望額を拠出しリクルートホールディングス株を市場価格の5%割引で購入できます（奨励金として会社が一部負担）。長期的な資産形成を会社が後押ししてくれる制度であり、リクルートの成長を自分ごととして捉える仕組みにもなっています。その他、社内公募制度やメンター制度、オンライン学習サービスの利用補助など成長支援策も豊富です。特にPdMは社内横断でノウハウ共有する文化があるため、勉強会（社内イベント「プロダクトカンファレンス」等）に参加し最新トレンドをキャッチアップする機会にも恵まれています。
総じてリクルートの働く環境は**「自由度が高く、自律的に成長できる場」**と言えます。大企業でありながらベンチャーマインドも色濃く残り、若手でも手を挙げれば大きな仕事を任せてもらえる風土があります。「自ら機会を創り出し、自らを変革せよ」という創業者の言葉が社是として受け継がれており、PdMも裁量大きくチャレンジできるでしょう。
FAQ（よくある質問と回答）
Q1. 未経験からでもPdM応募は可能ですか？
A1. 可能です。リクルートでは第二新卒や異業種出身者も歓迎しており、実際20代～30代でコンサル・SIer等から転身する社員も多くいます。スキルよりも意欲やポテンシャルを重視する採用方針で、選考でも「確動性」「Will（内発的動機）」といった要素が重視されます。ただし最低限、前職で何らかの形でプロジェクト推進やデータ分析に関わった経験があると望ましいでしょう。
Q2. 選考期間はどのくらいかかりますか？
A2. 平均4～6週間程度です。書類提出から内定までおよそ1か月前後が目安で、早ければ3週間程で決まるケースもあります。応募数や日程調整状況によりますが、面接は3～4回実施されるため通常は数週間単位のスケジュールを想定してください。
Q3. 面接はオンラインで受けられますか？
A3. はい、原則オンラインです。リクルートは基本Web面接（平日9～21時の間）で選考を行っています。自宅や職場から参加可能で、土日・祝日の面接は対応していません。最終面接のみ対面実施となる場合もありますが、その際も東京本社へ来られない事情がある場合は相談可能です。
Q4. 副業はできますか？
A4. 可能です（許可制）。就業規則上、副業・兼業は会社へ申請し承認を得れば基本OKというスタンスです。実際に社外でスタートアップを経営したり、個人で専門ブログを運営している社員もいます。もっとも本業（リクルートでの職務）に支障が出ないことが前提なので、労働時間の配分など自己管理は求められます。
Q5. 平均残業時間はどのくらいですか？
A5. 月20時間前後と公表されています。有価証券報告書の開示値によれば全社平均で約20時間程度で、大手企業としては比較的働きやすい水準です。フレックスやリモートを活用して効率的に働く社員が多く、深夜残業や休日出勤は稀なようです。
Q6. 勤務地や転勤の可能性は？
A6. 勤務地は東京本社（丸の内）が基本です。ただしリモートワーク前提のため、日本全国どこからでも勤務可能です。転勤（勤務地の強制異動）については、リクルートでは従来のような全国転勤の制度はなく、本人の希望しない一方的な転勤は原則ありません。将来的に別事業部へ異動する場合も「Will-Driven」の社内公募制度で自ら応募するケースが中心です。
Q7. 評価制度・昇進の仕組みは？
A7. 半期ごとの人事評価で昇給・昇格を決定します。各自が設定したOKR（Objectives and Key Results）の達成度合いと、行動指針に沿った働き方（バリュー体現度）を上司が評価し、面談フィードバックがあります。評価結果はグレード昇格や賞与額に反映されます。若手でも高い成果を出せばスピーディーに昇進でき、PdM→リードPdM→プリンシパルといった専門職キャリアや、グループマネージャー→事業オーナーといったマネジメント職への道も開かれています。
参考文献・データソース
- 会社概要／売上・従業員数 (リクルートホールディングス)
- 有価証券報告書（平均年収） (リクルートホールディングス - Recruit Holdings)
- Indeed 給与レポート (Indeed)
- Mid-Career 福利厚生／働き方 ((c) Recruit Co., Ltd., (c) Recruit Co., Ltd.)
- 新卒・中途 FAQ／面接案内 (就職活動の「過程」が評価される新サービス：ABABA, (c) Recruit Co., Ltd.)
- Simplify Hiring 戦略資料 (リクルートホールディングス)
- プロダクトデザイン室公式 note (リクルート プロダクトデザイン室)
